北米市場ではAndroidとAppleとiPhone 4がNo.1

スマートフォン市場の加入者シェアでは、Android OSを搭載する端末のシェアが39%と首位で、iOSを搭載するiPhoneのシェアが28%と続いている。Android OSはHTC 14%、Motorola 11%、Samsung 8%、その他8%と販売メーカーが多数になるため、Appleが端末メーカーとしては首位になる（Nielsen Wire）。

原子力発電所は二酸化炭素排出削減の切り札

「Chikirinの日記」のあるエントリーでエネルギー・環境問題研究所代表の石井彰氏の話として、ちょっとした誤解のありそうな主張があった。

二酸化炭素排出問題に関して、二次エネルギー消費のうち電力が約25%しか占めない事を根拠に以下のように主張している。

その２：電力不足を解消するために、化石燃料か自然エネルギーか、それとも原発再稼働かという議論は、環境（CO₂）問題にとって中心的課題ではない。

認識がおかしいように感じる。政府方針では原発を増設し、火力依存率を低め、エネルギーの電力依存がもっと増える事を前提にCO₂排出削減計画を立てていたからだ。

女性はゲームにセックスよりもはまる

スナックメーカーのフリトレーのブランド、Doritosが実施した2052名を対象にした調査で、49%の女性がオンライン・ゲームをプレーしており、50%の男性とほぼ同数となった。オンライン・ゲームをプレーしている女性のうち84%がゲームを楽しんでおり、70%のセックス、62%のスポーツ、71%の買い物、75%の入浴よりも高い数字となっているそうだ。17%の女性が、ベッドの中でもプレーするほどオンライン・ゲームにはまっている。プレー時間も男性よりも多く、平均で週に3.5時間オンライン・ゲームに費やしており、これはオンライン時間の23.1%にあたる。男性は22.3%だ（MCV）。どんな種類のゲームをプレイしているのかが気になる所だが、残念ながら記事中では触れられていなかった。

Google+は仮名も使える

「Google+」がメンバーに対し同ソーシャルネットワーク上での本名使用を義務づけており、多数の偽名アカウントが停止に追い込まれたと連日報道されている（cnet）。しかし、これら報道は恐らく正しくない。

Google+はFacebook対抗サービスでは無い

6月28日から試験運用中のGoogle+に招待してもらったので、ざっと機能を確認して見た。

良い意味で簡素化されており、利用者に混乱を招く可能性が少ない。また、知人のグループ分けをする"Circle"がGoogleの他のサービスと連係されるので、Googleのサービス全体のユーザビリティを向上させる事が分かる。ビデオカンファレンスのような強力な機能もあり、洗練されたサービスだ。

しかしFacebookキラーかというとそうでは無いように感じる。Facebookは旧友や友人の知人との繋がりを提供するサービスだが、Google+は知人との情報共有プラットフォームになっていく可能性が高いからだ。

中国にある住宅バブル崩壊の危機

Telegraph Blogsで、低い可能性であるものの中国にある住宅バブル崩壊の危機を警鐘している。

中国の住宅価格は高騰している。中国全体では住宅やマンションの平均年収倍率は5倍程度に過ぎないが、北京は約20倍、経済発展の進む沿海部の上海や杭州では約14倍となっているそうだ。東京は約10倍、米国は約3倍、英国は約5倍である。

スタイリッシュな生分解水着

でんぷん繊維による世界初の生分解繊維を用いた水着がDVICEで紹介されていた。

デザインをしたのはLinda Loudermilk女史で、環境負荷の低い素材を使ったファッション・ブランドで知られている。

写真はマイアミのHauteNatured水着ショーのもの（Ecouterre）。

脱原発で天然ガス消費を増やしてもCO2排出削減効果は低い

以前に参照した電力中央研究所報告(2010)の表とIEAの2008年のデータから、脱原発・LNG火力全面依存のシナリオで、どれぐらい二酸化炭素排出削減になるか計算してみた。発電燃料からと建設等からを合計した1kWhあたりのCO₂排出量で、新型設備から新型設備への移行を仮定している。

持久力を1/6にしている遺伝子が発見される

POPSCIによると、ペンシルバニア大学の生理学者Tejvir Khurana氏らのチームが、筋肉の収縮に関連している遺伝子IL-15Rαを無効化したマウスが、通常のマウスの6倍の持久力を持ち、より活動を活発させる事を発見したと報じている。

尖閣沖中国漁船衝突事件は、検察官適格審査会で決着をつけるべき

尖閣沖中国漁船衝突事件で、那覇検察審査会が茶番を行っている。起訴相当とする2度目の議決を出したため船長が強制起訴される事が確定したが、船長は既に釈放・帰国しており現実的には意味が無い（時事ﾄﾞｯﾄｺﾑ）。