もしも19世紀の異端の経済学者ヴェブレンがツイッタラーだったら

大人気だったのは間違いなし。

ミクロ経済学で必ずと言って言及されるが、深入りはされないウェブレン効果で知られるソースティン・ヴェブレン^*1は、著書の翻訳もあるのにネット論壇では人気が無い。ケインズあたりと比較したら誤差レベル。古臭い事を書いていて読んでもツマラナイからかなと思っていたのだが、ちょっとした理由から一冊読んでみたら、本当に19世紀の本かと疑いたくなるぐらい、現代的な話が書いてあった。

トランプ大統領のSNS村八分はQアノンのカルト化を促進する可能性がある

ソーシャルネットワークサービス（SNS）を通じた大統領の呼びかけが1月7日のトランプ大統領支持者による連邦議会襲撃事件の要因の一つであるためだと思うが、大手SNSが“さらなる暴動を抑制するため”トランプ大統領とその支持者への締め付けを強化し、野放しにしていたSNSがそのインフラを支えるクラウドサービスから契約を打ち切られる自体に発展した^*1。

表現の自由戦士は、それがツイフェミのものであって同意できなくても、表現物への批判の存在を受容しないといけない

表現の自由戦士を標榜してきたはずのネット論客の青識亜論氏が、「さあ、炎上させてきたものたちを炎上させましょう。燃やしてきた者たちを、今こそ燃やしていきましょう。因果は巡る。炎の先にこそ、私達は相互に表現行為それ自体を燃やさないという《紳士協定》を作り出すことができるのです。」と言い出していた。ネット界隈で批判や非難が集中することを炎上と言うわけで、青識亜論氏は報復を恐れて批判や非難がされない社会を目指している宣言をしたことになる。

ベイズ統計学が意思決定理論（の一部）でないとすると、事前分布が不要になる

統計学を専門としない数学者が、ベイズ統計学が意思決定理論（の一部）だとすると、未知の分布の（パラメーターの）推測・予測を扱えなくなるので、現実の問題に立ち向かう道具としての統計学にならないと主張していた。ベイズ統計学も推測統計とするこの考え方には二つ問題がある。推測統計であれば事前分布は不要になるし、推測統計だけでは現実の問題に対して意思決定を行うのに十分ではないかも知れない。