世間の関心を呼びそうに無い「ヴィーガンフェミニズム論争とは何だったのか」と言うエントリーが、ちょっと議論になっていた。
フェミニズムは女性の権利拡張を求める主張や立場で、ヴィーガニズムは卵や魚も許さない完全菜食主義であり、理屈ではなく直観が根底にある二つを理屈で関連付けようと言う無理をしていて微笑ましいが、最後のところで論理が飛躍してしまっているので指摘しておきたい。
インターネット上で話題になっている事件を、理論とデータをもとに社会科学的に分析。
世間の関心を呼びそうに無い「ヴィーガンフェミニズム論争とは何だったのか」と言うエントリーが、ちょっと議論になっていた。
フェミニズムは女性の権利拡張を求める主張や立場で、ヴィーガニズムは卵や魚も許さない完全菜食主義であり、理屈ではなく直観が根底にある二つを理屈で関連付けようと言う無理をしていて微笑ましいが、最後のところで論理が飛躍してしまっているので指摘しておきたい。
NIAAA(国立アルコール依存症とアルコール乱用研究所)の60人を対象にした実験によると、大麻を吸うと疑心暗鬼に陥りやすくなり、終いには鬱になるそうで、特に10代への影響が大きい(Mail Online)。被験者の半分が職員なので、ちょっと胡散臭いと言うか、合法的にマリファナを吸いたくなってこういう実験を行なっている気が(´・ω・`)
HUFFPOSTで『インフルエンザ大流行。日本から失われた「集団免疫」とは?』と言う記事が出ていて、「30年前、小中学生の集団ワクチン接種で日本の社会にインフルへの免疫ができていた」と主張している。小中学生のワクチン接種率が小中学校の学級閉鎖回数に影響するというKawai et al. (2011)と、ワクチン接種率が肺炎とインフルエンザによる死亡率を引き下げると言うReichert et al.(2001)を参照しているのだが、これらの論文は学校の集団ワクチン接種が社会全体の集団免疫の獲得に成功したと主張できていない。
VoxDevに"Land rights and agricultural efficiency"と言う、法と経済学の研究をしている人が喜びそうな計量分析の紹介が上がっていたので紹介したい。
経済学者は土地所有権に関する制度整備が、土地の利用効率を高めることを主張して来たのだが、実は数理モデルからの結論が主で、経験的に十分な裏づけが得られていたわけではなかったそうだ。先進国では法的整備が進んでしまっているし、開発途上国の制度整備も一斉に、もしくは整備できる所から法的整備が進むので、内生性にうるさい最近の統計的因果推論の基準から言えば、分析自体が困難である。
早稲田大学の森岡正博氏の「AIは哲学できるか」と言う寄稿に対して、国立情報学研究所の新井紀子氏が、『感想は、ただ2文字「残念」に尽きる』「大学入試の前に文理分けるのがいけないんじゃない?」と罵っている。説明が全く無いので森岡氏の寄稿を、なぜ新井氏が否定したのか分からないが、まずは「哲学」とは何かで意見を一致させないといけない。
「知っていた」と言われそうだが、ダメ押しをする研究者もいる。
EurekAlertによると、Emotion誌に掲載されたサンディエゴ州立大学の心理学教授Jean M. Twenge氏が率いるチームの研究は、100万を超える8年生(中2)、10年生(高1)、12年生(高3)の長期全国標本調査MtFで、電話・タブレット・PCのIT機器利用時間と、実態のある社会的交流と、総合的な幸福度を尋ね、ソーシャルメディアの利用時間が長いほど幸福度が下がることを確認した。全米の若者の幸福度低下とも合致した結果になる。
見出しはロイターの『焦点:まるで「平壌五輪」、韓国市民の反発にみる北朝鮮観』と言う記事でインタビューに答えていたある韓国人の若者の見解なのだが、特異な意見では無いようだ。文在寅大統領の南北融和にかける意気込みとは裏腹に、韓国人、本音の部分では北朝鮮の人々を同胞とは思っていないかも知れない。
なかなか見栄えの良い学歴・職歴で、著作も30冊を超えると言う内藤忍氏の「鰻の蒲焼は今のうちに食べておいた方が良い」と言うエントリーが炎上している。ウナギの稚魚のシラスウナギの漁獲量が年々減ってきており、今後もこの傾向が続くであろうからウナギの価格が高騰することが予想されるから、今のうちに味わっておこうと言う趣旨だ。シラスウナギの不漁の原因は何かと言う観点が完全に抜けていて興味深い。
はてサのid:scopedog氏が「安倍政権は、合意直後に少女像撤去を期待するという“追加措置”を要求」と言い張っているのだが、強弁が過ぎるので指摘したい。2015年の日韓合意の内容を理解していないのだと思うが、安倍総理は日韓合意の履行を求めているだけであって、追加措置を要求しているわけではない。
「朝まで生テレビ!元旦スペシャル」で、お笑い芸人ウーマンラッシュアワーの村本大輔氏と法学者の井上達夫氏が“炎上バトル”を行なった上に、番組終了後、村本氏が井上氏の人格を中傷する発言を行なったため、番組出演者の井上達夫氏、森本敏氏、李相哲氏が記事を書いて、村本氏の態度をたしなめる記事を出す*1一方、村本氏は「今回の朝生のオファーあった時に、小学生以下のバカ丸出しの質問して話し止めるけどそれでいいなら出るってのが条件だった」と開き直る展開が話題になっている。
非主流派経済学として徐々に注目を浴びてきたMMTだが、MMT信者の説明は多種多様で全体像が掴みづらい。先日も、ある熱心なMMT信者が、主流派経済学では簿記の仕分けと矛盾するが、MMTではそうでは無いようなことを力説していたが、何か色々と勘違いがされていそうだ。ミクロ経済学の企業行動などシンプル極まりないので簿記に落とし込めないわけがなく、そこが論点になるとは考えづらい。別のMMT信者は、ハイマン・ミンスキーの議論をよく参照している。
非主流派経済学の信奉者の間で、中世イングランドでタリー・スティック(tally stick)が貨幣として流通していたと言う話が、真しやかに話されている。政府債務が貨幣として流通したから、政府債務を増やしても大丈夫だという議論なのだが、確認したら色々と誤解がある事がわかった。タリー・スティックは納税証明書もしくは手形として機能しており、原理的には割引価格で売買されうるが、実際に広く売買されていた記録は無いそうだ。
電気なくして生活が成り立たなくなって久しいが、自分が電気について何を知っているかを考えると心もとない人が多いと思う。高校で物理を履修していない人は多いであろうし、高校物理の電磁気の話は紙面の都合か説明が不足していて、分かりづらいと言う評判もある。また、分業の御利益で電気についての知識が危うくとも、何とか生活はしていける。電化製品を同時に使いすぎてタップを過電流で焦がしたりしている人がいるが、そういう人でも大抵は無問題で生きていける。
大手ビデオ・コントロール用半導体メーカーNVIDIAが、データセンターの大規模クラスターで、GeForceやTITANと言った消費者向けGPUを導入させないために、ソフトウェア利用規約(EULA)を改定した*1。今時のハードウェアは現実的に、それに対応したドライバー・ソフトウェア等が製造元から提供されないと役立てる事ができないので、実質的に同社のハードウェアの利用が制限される事になる。しかし、問題の条項が法的に意味を成すのかは、自明ではない。