@ITに『「次に来る」プログラミング言語を占ってみる』と言うタイトルで、オングス代表取締役の後藤大地氏が最近のプログラミング言語事情を解説しているのだが、どうもしっくり来ない。そこに“新しい言語”が無いからだ。Java、C、C#、Perl、PHP、Python、Ruby、JavaScript、Objective-Cは既に利用者も利用目的も浸透している。
2012年2月2日木曜日
2012年2月1日水曜日
香山リカは児童の心が壊れても気にしない
橋下徹氏を“曖昧”に批判している香山リカ氏だが、状況を把握しないでテレビ討論会に望んでいたのか、その主張が不評だ(e.g. いま、香山リカ女史の無能さがヤバい)。香山リカ氏の主張が著しく論拠の欠く事から、大多数の感想は彼女に批判的である(livedoor ニュース)。
2012年1月31日火曜日
ベイズ推定を知っているフリをするための知識
最近はベイジアンが増えてきて、実用分野での利用も進んでいるようだ。話題としては知っておきたいが、世間一般には理解に混乱を生んでいるようだ。
ベイズ推定は入門レベルの統計学の教科書ではオマケ的な扱いがされており、実際に伝統的な統計手法を拡張している面が強い。そういう意味では、誤解や混乱があっても仕方が無い。
利用する必要があるのか無いのか良く分からない点も多いのだが、知らないと告白するのも気恥ずかしいかも知れない。自分ではベイズ推定で分析を行わない人が、ベイズ信者と話をあわせるために最低限知っておくべき事をまとめてみた。
2012年1月30日月曜日
動画で見るハーバード大学の統計学の授業
少し前にTwitterで噂になっていて、その後、「ハーバードの確率の授業が凄い件」と言うエントリーで紹介されてた"Statistics 110: Introduction to Probability"を週末に拝見した。Lecture 01、30、31しか視聴していないが、英語と統計学を勉強したい人に強く勧めたい。
2012年1月26日木曜日
FRBが目標インフレ率2%を宣言
FRBのバーナンキ議長が目標インフレ率の導入を宣言した。中長期の政策目標をクリアにする事で、家計や企業の抱える不確実性を減らすと同時に、政策効果を高める事が目的だそうだ。インフレでもデフレでも困るので2%ぐらいを目標にし、毎年1月に再検討を行うそうだ(Ustream)。なおCPIではなく、食品とエネルギー価格を除外したPCEで評価する(Reuters)。
2012年1月25日水曜日
日銀がリフレーション政策を嫌がる理由
リフレーション政策に期待する人々から見ると、なぜ日銀がリフレ政策を行わないかは疑問らしい。日銀総裁の知性を批判する人々さえ見かけなくも無い。
しかし、リフレ政策を推進する高橋洋一嘉悦大学教授や飯田泰之駒澤大学准教授は、リフレ政策に対して、日本銀行が何を考えているかを説明する事は無いようだ。逆に池田信夫らリフレ政策に反対する経済評論家が日銀の関心事項を詳細に説明しているかと言うと、そうでもない。
2012年1月23日月曜日
地熱発電所の排水が新たな鉱脈になる
今や家電製品や電気自動車に欠かせないリチウムだが、未採掘の資源量は十分にあるにも関わらず、偏在が理由で寡占状態になっており、供給不足が心配されている(POPSCI)。この寡占状態を打ち破る可能性のある新技術が開発された(Technology Review)。
2012年1月22日日曜日
iPhoneは終わらない、米スマホ市場シェアで盛り返す
加入者数シェアも販売数シェアもAndroidがiPhoneを上回って推移している米国のスマートフォン市場だが、iPhone 4S後に状況が少し変化したようだ。2011年10月に61.6%であったAndroidの販売数シェアは46.9%に急落し、iPhoneのシェアが25.1%から44.5%に急増している(Nielsen Wire)。
2012年1月21日土曜日
ポリエチレンイミンで二酸化炭素を掴まえろ
地球温暖化ガス、特に二酸化炭素(CO2)の排出抑制は頭の痛い問題である。火力発電所や自動車からだけではなく呼吸をしても排出される気体で人間活動に不可欠で、さらに回収するのが困難だからだ。しかし、Alain Goeppert、G. K. Surya Prakash、そして1994年のノーベル化学賞受賞者George A. Olahらの研究チームが、ポリエチレンイミンをベースにした新素材でこのCO2を掴まえる事に成功した(ScienceDaily、写真はbLavishより)。
2012年1月20日金曜日
米軍の航空機の三分の一が無人機
連邦議会の報告書によると米軍の航空機の三分の一が無人機(UAV)になっているらしい(Danger Room)。これは数年前の40倍の規模で、2005年には全体の5%でしか無かった。現在は、有人機10,767に対して、無人機7,494が存在するそうだ(原文では31%と書かれていたが、恐らく全体の41%になる)。偵察や爆撃任務だけではなく、物資や人員の運送も行えるようだ。事故率も低下してきており、2005年は10万時間につき20件だったのが7.5件と、有人機であるF-16戦闘機と同等のレベルに達しているようだ。












