クラウド・コンピューティングで消費者物価指数を作る

政府機関が公表している物価指数は、調査時点から公表まで時間がかかり、公表される頻度が一ヶ月間隔と長く、詳細な原データが公表されないと言う問題があった。食糧危機やエネルギー価格の高騰から、これらの問題を解決が求められており、世界銀行のグループがインターネットを通じて新たな指数の作成を試みたそうだ（Open Data）。

非専門家である一般市民が観測した価格データを携帯電話を端末に、インターネットを通じて集積するクラウド・コンピューティングの手法を用いている。ブラジル、バングラディッシュ、インド、インドネシア、ケニヤ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピンの270都市、2,500のスーパーで7,000人の参加者がいるらしい。

色々とバイアスが入るのではないか心配になるが、調査によると信頼性があり時節にかなったデータになっている事が確認されたそうだ。ただし、調査品目が、リンゴ、バナナ、パン、ニンジン、キャッサバ、卵、コーラー、コンフレーク、小麦粉、インスタント・コーヒー、トウモロコシ、牛乳、タマネギ、オレンジ、パーム油、ポテト、米、イワシ、エビ、大豆油、白糖、ヒマワリの種、紅茶、マグロと食品に偏っている。

専業主婦の会話を世界レベルで集積しても、ある種の情報になると言うのが面白い。消費者物価は消費者が直面するし、スーパー・マーケットでは交渉で値段が変化する事も少ないであろうから、こういうアプローチも可能なのであろう。ただし即応性を考えると、生鮮食品は卸市場のデータを見ればいい気がしなくもない。